調査成果に基づき、建築・住宅の持続可能性を実現する技術の現状、課題、改善策を７つの提言にまとめた。また、「前文」に年度テーマ選定事由を、「まとめ」調査委員会リーダー（小松幸夫早大教授）の本課題への見解を示した。

建築研究開発コンソーシアムでは、平成２０／２１年度の２年間に亘り「建築・住宅の将来像に関する社会」をテーマに技術開発動向調査を行った。この報告書は提言集と資料集で構成されている。これは提言と資料編の目次である。

この章では一連の「建築・住宅の将来像に関する社会・技術動向調査」（技術動向調査）の目的と特徴、調査の年度テーマ、調査組織と調査活動など、調査の概要をまとめた。

テクニカルヒアリングは、技術動向調査での独特のもので、年度テーマに係る新しい状況、新しい技術、新しい考え方に深く関与する学識経験者から講演形式でヒアリングをするものである。ここでは調査課程での5つのヒアリングが記載されている。

技術動向調査では、見学会を開催し、年度テーマに関わりの深い建物、技術開発の実験、施工現場等々を訪問して実物を視察し、関係者の考えや経験をヒアリングしている。ここではUR機構ひばりが丘団地、アルミハウスプロジェクト、伝統木造改修の見学会をまとめた。

調査委員会で年度テーマ「建築・住宅の持続可能性を実現するための技術動向」の内容を深めるために、ブレーンストーミング的に検討した際の配布資料である。この中で、2030年までの新設着工住宅戸数の推移を予測したものを掲載している。