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活動開始年状況
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「鋼構造建築物の損傷評価と性能設計」
活動中
[提案会員名] 株式会社日建設計(正会員),日本製鉄株式会社(正会員)
[期間] ■研究会期間:2024年8月8日~2025年8月7日(延長)

■募集期間:2024年 7月16日~7月31日
[備考] ■参加者募集用紹介文: 【研究会発足時の活動概要と目的】 超高層鋼構造建築物の設計に際し,2017年の国交省技術的助言(長周期通知)別紙5-1-2に示唆のある架構解析に基づく累積損傷度評価検討を設計実務レベルで行うための環境整備は設計実務者へ広く行き届いていない。 本研究会はこの状況に鑑み,多様な入力地震動や部材ごとに異なる保有性能を考慮した損傷評価・性能設計の構築,鋼部材の保有性能評価および構真柱の設計法の確立に焦点を当て,取り組む。 ■研究会構成:代表者(主査):東京工業大学/五十嵐規矩夫 教授,幹事:株式会社日建設計 ,日本製鉄株式会社 
【延長】「文理共創による研究開発 研究会~研究課題発想と成果展開のための人文社会科学系技術の利用~」
活動中
[提案会員名] 藤井俊二(学術会員)
[期間] ■募集期間:2024年 6月24日~7月23日
■研究会期間:2024年6月17日~2025年6月16日(延長)
[備考] ■参加者募集用紹介文: 【研究会発足時の活動概要と目的】 建築・住宅分野の社会的課題としてはカーボンニュートラルの推進、自然災害の低減、高齢化対応、空き家問題など、まだまだ取り組むべき問題が残されている。しかし、それらの課題を自分たちの研究テーマとして具体的に設定するのは容易ではない。また、研究開発の成果が社会で普及しないこともしばしばある。 建築・住宅分野の市場ニーズは、それを利用する人の生活に深くかかわっている。研究テーマの発想と成果の普及が思うようにいかない要因として、我々研究開発者が対象となる人のことを、十分理解していないことがあるのではないだろうか。また、成果を普及するには対象となる人の意識を知り、コミュニケーションの方法を学ぶ必要がある。 心理学、哲学、社会学、経済学など人文社会科学は、人間行動を中心に据えた研究分野であり、人の生活、意識、意思決定、行動に関する知見が蓄積されている。コミュニケーション技術や、言葉で伝える方法に関する知見も蓄積されている。そこで、研究会ではこれら人文社会科学系の知見と技術を学び、我々の持つ技術との融合から、新たな研究テーマ発想能力と研究成果の展開能力を身に付ける。
「高さ5m超を含む軽量鉄骨下地乾式間仕切り壁の地震時損傷制御に関する研究(旧名称:軽量鉄骨下地乾式間仕切り壁の地震時損傷抑制に関する指針Ver.1の改定)」
活動中
[提案会員名] 清家 剛 東京大学大学院 新領域創成科学研究科 社会文化環境学専攻 教授(学術会員)
[期間] ■募集期間:2024年 6月24日~7月23日

■研究会期間:2024年6月1日~2025年5月31日(延長)
[備考] ■参加者募集用紹介文: 【研究会発足時の活動概要と目的】 地震時の間仕切り壁の損傷、崩落による人身災害防止および資産保護、事業継続性確保の観点などから、JIS等に規定される5m以下の軽量鉄骨下地乾式間仕切り壁の地震時損傷制御について、2017年より30社50名以上の参加者により「軽量鉄骨下地乾式間仕切り壁の地震時損傷抑制に関する研究」(期間:2017.04.28~2021.04.27)を実施し、その結果を提言としてまとめた。この際の委員会内での査読において、公表前に指針としてのさらなるブラッシュアップや調整を必要とするという意見が多かったため、一旦まとめた指針を公表可能な形まで改定することを目的とする後継研究会として発足した。
「建築基礎・地盤分野の先進的な研究開発を目指す若手勉強会 フェーズⅡ」【延長】
活動中
[提案会員名] 田村修次(学術会員)
[期間] ■研究会期間:2024年4月20日~2025年4月19日(延長)
■募集期間:2024年 5月9日~6月8日
[備考] ■参加者募集用紹介文: 【研究会発足時の活動概要と目的】 建築研究開発コンソーシアムでは、建築構造にとって不可欠な建築基礎・地盤分野の研究開発の活性化を目指して、2017年度に「建築基礎・地盤研究開発推進のためのロードマップ検討会」を発足させ、当該分野の研究開発推進ロードマップを試作した。これを受けて、ロードマップに則した研究開発の具体的な内容について、若手の研究者、技術者、設計者が積極的に検討する機会を設けることを主旨として、建築研究開発コンソーシアムに本研究会を発足させる。 本研究会の目的は次の3つとする。 1. ロードマップに示された建築基礎・地盤分野の研究開発課題について、現状の問題点の具体を抽出し、解決するための方策を協議する。 2. 建築の関連する異分野(例えば上部構造、材料、防災など)について勉強し、建築基礎・地盤分野に活かせる技術を研究する。 3. 建築以外の分野(例えば土木工学、地震学、計測・制御工学など)の新技術を勉強し、基礎・地盤に限らず建築分野全体に活かす方法を研究する。 ■参加条件:参加条件:正会員、準会員、学術会員(40歳程度までの若手を推奨) ■関連する業種:建築基礎・地盤分野に関わる研究者、技術者、設計者 ■研究会構成:委員長:田村修次(東京工業大学教授)、幹事:新井洋(建築研究所上席研究員)、現在の参加人数:12名
「透明材料を用いた制震壁の開発」
活動中
[提案会員名] 株式会社竹中工務店
[期間] ■研究会期間:1年間

■募集期間:2024年 4月26日~5月26日
[備考] ■参加者募集用紹介文: 構造だけでなく耐火や材料等,広い範囲で建設関係の業者の方の参加を仰ぎたいと考えています.実現のためには数多くのハードルがありますが,業界を挙げて取り組み,少しでも早く実現できればと思いますが,まずは気軽に参加いただき,楽しく研究会をしましょう. ■研究会構成:募集後に決定
「地震後の継続使用性を確保するための設備機器システムを対象とした迅速な損傷把握技術」
活動中
[提案会員名] 新菱冷熱工業株式会社
[期間] ■研究会期間:1年間

■募集期間:2024年 4月26日~5月26日
[備考] ■参加者募集用紹介文: 建築物の地震後継続使用性を確保するには,建築物全体の耐震性能の把握に加え,設備機器の損傷状態並びに機能維持状態の迅速な把握が極めて重要になる。そこで,本研究会では,被災後の設備機能の損傷状態把握に資する技術の抽出と被災後の迅速な損傷把握を評価する仕組みの検討を実施する予定である。趣旨にご賛同頂ける方々は、老若あわせて、是非参加して、地震後の継続使用性を確保された設備機器システムの普及を目的としてレジリエンス性の高い建築物の実現を目指した活動を行うことを期待したい。 ■参加条件:正会員、準会員、学術会員、会員の推薦を受けた非会員 ■関連する業種:ゼネコン、住宅会社、設計事務所、不動産関連企業、情報系企業、大学、研究機関など ■研究会構成:主査、幹事等を設ける。
研究会「住宅・建築物のカーボンニュートラルの推進」
活動中
[提案会員名] 国立研究開発法人 建築研究所 環境研究グループ 佐瀬 毅 氏
[期間] ■募集期間: 2023年 10月17日~11月16日

■研究会期間:発足後、1年間
[備考] ■参加者募集用紹介文: 本研究会は、住宅・建築物への材料、建設、運用、解体、リサイクルなど幅広い分野において、住宅企業、エネルギー企業、素材企業など、会員各社・各機関のカーボンニュートラルに関する取り組みをご紹介いただき、業界横断的かつ俯瞰的な情報共有や意見交換を行い、現在適用し得る技術の実行、普及、促進および近未来の技術革新をスムーズに導入する準備、対応を進め、カーボンニュートラルに向けた社会の構築に貢献し、具体的な提言を行う計画である。 ■参加条件:正会員、準会員、学術会員 ■関連する業種:エネルギー会社、電機メーカー、素材メーカー、設計事務所、ゼネコン、ハウスメーカー、指定確認審査機関、コンサルタント等
[リンク] 【クラウドサーバーへのリンク】(登録済のメンバーがアクセスできます)
「中小規模建築にも適用可能な遠隔臨場・自動計測等の技術仕様の検討」
活動中
[提案会員名] 武藤正樹 国立研究開発法人 建築研究所 建築生産研究グループ
[期間] ■研究会期間:1年間

■募集期間: 2023年 8月28日~10月28日
[備考] ■参加者募集用紹介文: 本研究会は、建築BIM普及の加速化、低炭素化社会実現の実効性向上が期待されるデジタル技術の適用に対して、その技術適用の範囲を拡大することに資するため、中小規模建築にも適用可能な、遠隔臨場・自動計測等の技術について、その技術的仕様について検討を行う。 ■参加条件:正会員、準会員、学術会員 ■関連する業種:設計事務所、ゼネコン、ハウスメーカー、指定確認審査機関、ソフトウェアベンダ、コンサルタント等
[リンク] 募集案内(※現在募集は終了しています)
環境配慮型建築に向けたプレキャストコンクリート部材のリユースのための研究会
活動中
[提案会員名] 株式会社安藤・間
[期間] ■研究会期間:1年間

■募集期間: 2023年 7月10日~10月10日
[備考] ■参加者募集用紹介文: 環境配慮や脱炭素の取組みが社会全体に広がっていますが、多くの建物が躯体の耐用年数よりも短い期間で解体されています。そこで、鉄骨や木に比べて耐用年数が長く、工場製作で品質が高くて安定しているプレキャストコンクリート(Pca)部材のリユースの実現を目指すことを提案します。この研究会では、Pca部材のリユースの実現に向けて、関連する既往の技術の調査を実施し、要素技術の検討を行います。また、Pca部材のリユースによる環境負荷低減効果の確認を行います。

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