| ■ 研究開発No |
20150001 |
| ■ 研究開発テーマ |
高層居住と健康影響＜シック・ハイパ-ビルディング症候群>
・・・家族に優しい環境(解決策・打開策・軽減方法)作りを・・
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| ■ 提案会員名 |
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| ■ 応募条件 |
【居住環境に対する健康影響の解決策・打開策・軽減方法に関心・熱意のある正会員・準会員・学術会員】 |
| ■ 応募期限 |
2015年12月18日～2016年2月12日 |
| ■ 説明会 |
2016年1月18日 14時～15時晴海トリトンZ棟4階フォーラム室 |
| ■ 趣旨・概要 |
【これまでの変遷】
（目的）1960年代から日本では、大気汚染による健康影響が顕在化してきており、特に弱者である子どもたちにその影響が顕著であった。1970年代に入ると、生活環境に変化がみられ、通気性のよい木造住宅(ダニIgE陽性割合:23.0%)から気密性の高い住宅(ダニIgE陽性割合:37.6%)に推移(P<0.05)してきた。その結果、アレルギー疾患が気密性の高い住宅(アレルギー群ダニIgE陽性割合:51.9%P<0.001(シックハウス症候群)に住んでいる子どもたちに、増加することを明らかにしてきており、居住環境の健康問題が表面化してきた。近年、一戸建ての住居を構えることが都市部では土地代や建築費の高騰などにより困難になってきている。また都市部に限らず高層集合住宅が林立してきており、このような住環境の変化には、ある種の快適性（眺望の良さ、完璧に近いプライバシーの確保、通勤の利便性）などをもたらしてくれる。しかしその反面、高層居住に伴い健康影響が表面化してきている。居住階の上昇に伴い《①幼児：外遊び時間数の減少、②学童：同胞数・体温の減少③妊婦：出生児体重・頭囲》の増大が顕在化(シック・ハイパ-ビルディング症候群)してきている。本報告では、妊婦における高層居住と健康影響との関連性について検討した。
(得られた結果)調査地域(横浜市)では、一戸建て住宅が16.5%、集合住宅が83.5%であった。それは、都市部に一戸建の住居を構えることが困難になってきており、また都市部に限らず高層集合住宅が林立してきているのが現状である。
その結果の一つとして、健康影響の流産(母体保護法:妊娠12-22週未満)割合をみると、
出産年齢別に流産割合は、24歳以下:4.5%,25-29歳:6.6%,30-34歳: 15.7%,35歳以上:26.5%,合計:9.8%:p<0.001であり、この結果は、周知の事実である。
そこで居住階別に流産割合をみると、高層階になるにつれ、流産割合《1-2階:8.9%、3-5階:9.2%、6-9階:17.8%、10階以上:21.4%、合計:9.8%》が有意（P＜0.002)に増加した。
【今回の検討の趣旨】
上記の概要および結果を踏まえた上で今回の【高層居住と健康影響】は、第一子出産状況での(母体保護法:妊娠12-22週未満)＋明らかに成っていない初期・流産(妊娠12週未満)および生活形態を加味した調査成績を検討する。なお高層とは14層程度と対象する。高層階の対象数は、全体数(2344名)一戸建て(387名)・集合住宅(1957名)、１-２階(1213名)、３－５階(596名)、６－９階(107名)、１０階以上(42名)－最高１４階。 |
| ■ 想定される成果 |
【高層居住と健康影響】
1.第一子出産状況での(高層階:居住年数・《出産年齢別》⇒第一子出生期間・流産(母体保護法:妊娠12-22週未満)＋日本では、法的に明らかに成っていない初期・流産(妊娠12週未満)⇒ (知的財産権使用許可⇔参加会員に提供)および生活形態を加味した調査成績
2.1の成果から高層階居住:流産⇒日本:最初の解決策・打開策・軽減方法⇒構築
3・【特許の共同研究開発】⇔相対危険度RR ・数量化理論⇒生活形態・室内環境・気密性:エアコンと健康影響(換気、特に浮遊有機粉塵) ⇒ (k国際特許事務所)
4・東京都(舛添知事)の構想では、政策案【高層居住と健康影響】【国家戦略特区】⇒生活形態別健康影響(解決案・打開策・軽減方法)⇒逢坂(学術会員)および各会員による【都市改造計画】⇒一案の成果を【提言】
5・【詳細な資料の解明】
① 活形態:喫煙習慣・運動歴・性格・浮遊有機粉塵
② 室内環境: 気密性・換気・室内形態および状況
③ 室外環境:外出頻度《幼稚園・児童・生徒・妊婦》
④ 生体影響:幼稚園体温・児童体温・生徒・妊婦:流産
⑤ 生体影響・その他: 妊婦の出生児(身長・体重・頭囲・胸囲)
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【2・3・4・5項目:共同研究開発】
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| ■ 関連する業種 |
指定無し |
| ■ 共研期間 |
指定無し |
| ■ 予算 |
300,000円/参加会員成果1:参加会員:各300,000円、（成果2・3・4・5は、成果1.を確認後、各会員と相談の上:決定） |
| ■ 国などの予算 |
なし |
| ■ 研究主体・体制 |
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| ■ 備考 |
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